塾に通えぬ小中学生に“公立塾”

　経済的理由などで塾に通えない子どもを支援するため、文部科学省は来年度から、退職した教員ＯＢによる学習指導を全国でスタートさせる方針を固めた。

　なんだか国が「塾に頼らなきゃ学校の勉強だけじゃ足りません」というのを宣伝してるようだ。英語必修化による、教師たちの負担増大に対する考慮だろうか。

　自分は成績の悪い小中学生時代を経て、普通の県立高校に通い、地元の国立大学に進んだけれど、その間特に塾や予備校が必要だと思ったことはなかったけどなぁ。これは学力の問題というよりは、単に個々の自主性の問題だと思う。誰かがレールを敷いてくれなきゃ一人じゃ歩けないような子どもが増えているんだと思う。きちんと予習をして学校の授業を受け、普通に復習をして宿題をやれば、塾なんて全く必要ない。それができないから塾に通うんだ、というのは言い訳であって、それを出来るようにしなきゃいけないんだと思う。

　文部科学省だかなんだか知らないけど、単に学力なんていうあやふやな数値だけを見比べて「塾通い」を支援するのは果たして正しいんだろうか。大事なのは、「塾に通って成績が上がること」じゃなく「塾を通して自主性を鍛えること」じゃないんだろうか。塾で上がった「成績」が通用するのは大学に入るまでなんだから（もちろん一概に全てがそうだとは言えないけど）。

Quot : http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20060416-00000001-yom-soci